サービス内容

当社が提供する緊急地震速報は、大手製造業、大手不動産会社、公官庁等への配信実績は業界No.1と自負しております。配信サービス、通信回線、受信端末まで一括提供し、簡単導入を実現しております。

緊急地震速報(MJ@lertサービス)の特長

JFEコムサービスの緊急地震速報「MJ@lert」5つの特長をご紹介いたします。

1.予算・業種に合せた提案が可能

1.予算・業種に合せた提案が可能

当社が提供するお客様は多種多様な業種に提供を行っております。お客様の予算や、お客様の業種に合せた提案が可能です。

導入事例

2.多数機器制御との豊富な連動実績

2.多数機器制御との豊富な連動実績

お客様が保有されている制御機器は、多岐に渡ります。多種多様なお客様が保有されている多数の制御機器群と接続した実績を保有しております。

活用イメージ

3.堅牢なデータセンター利用で確実に配信

3.堅牢なデータセンター利用で確実に配信

配信サーバは、電源設備の整った堅牢なデータセンターに設置しております。東日本大震災時、無停電の運用を実現しております。

4.専用回線から端末まで一括でご提供

4.専用回線から端末まで一括でご提供

配信サービス、通信回線、緊急地震速報受信端末を一括で提供し、活用のためのインテグレーションなどJFEコムサービスならではのワンストップサービスをご提供。

受信用端末・回線

5.緊急時24時間365日オペレータ対応

5.緊急時24時間365日オペレータ対応

24時間365日対応の有人のヘルプデスクをご用意しております。
土曜日、日曜日も安心してご利用頂けます。

保守・サポート

サービスについて

MJ@lertのサービスとして、ポータルサイトをご用意しております。緊急地震速報の配信料金に全て含まれております。

専用ポータルサイト

<全国の地震速報情報閲覧とデータ検索>

<お客様専用機能のご利用(ご契約時にアカウントを発行します)>

  • 予測震度の閾値設定機能
  • メールアドレス登録機能
  • 配信サーバ経由での訓練モード設定機能
  • 配信ログ確認機能
  • システム不具合情報確認機能

監視サービス

  • 15秒に1回の回線監視
  • 異常時に自動でメール通報
  • 堅牢なデータセンターにて常時接続

ヘルプデスク

  • 有人の24時間365日
  • 機械故障時、保守契約有

ユニキャスト通信による確実な緊急地震速報の受信

MJ@lertが送信する緊急地震速報のデータは、1回の配信で100バイト程度の小さなものとなっております。

緊急地震速報はそう度々配信されるものではありませんが、配信された場合、情報が確実かつ即座に、お客様に届かなければ意味のないシステムとなります。地震は24時間365日、いつ発生するかわかりません。

いざ地震が発生した場合、速報データが確実に届かないようでは、せっかくのシステムも意味がありません。そこで、MJ@lert地震情報配信サーバから受信端末にピンポイントで送信するユニキャスト通信により確実な受信が可能となっております。

ユニキャスト通信による確実な緊急地震速報の受信

緊急地震速報受信(MJ@lertサービス)について〔専用の回線について〕

緊急地震速報(MJ@lertサービス)を受信するにあたり、24時間365日安定した常時接続、低価格、かつセキュリティが確保された緊急地震速報受信専用の高品質な通信回線を用意しております。

緊急地震速報受信(MJ@lertサービス)について(専用の回線について)

当社にお問合わせください。

モバイルアラートについて

緊急地震速報を専用の受信端末で受信する場合、今まではメタルケーブルや光ファイバー等の有線ケーブルで利用したし通信回線での受信となっておりましたが、簡単導入を目指し無線通信による提供を用意しております。

通信回線側の配線工事が不要なため、簡単導入、各種設定済みのモバイルルーターと受信端末をLANケーブルで接続するだけで簡単設置できます。

レンタルサービス

受信端末の機器購入費用などレンタルで提供するサービスも開始しております。

当社にお問合わせください。

気象庁による緊急地震速報の技術的改善について
 (IPF法及びPLUM法・ハイブリッド法導入)

気象庁では緊急地震速報の高度化と迅速化による地震被害の軽減を目的として、新たな手法(IPF法及びPLUM法・ハイブリッド法)の導入を進めております。これに伴い、既存電文を一部変更されたうえ配信されるため、既存電文の併行配信はなくなる予定になっております。(緊急地震速報の技術的改善スケジュール

MJ@lertサービスでは、配信サーバ側でPLUM法・ハイブリッド法の対応を予定しており、お客様にご迷惑をおかけする事はありません。

MJ@lert他社システム
IPF法
PLUM法・
ハイブリッド法

要確認

IPF法は平成28年12月14日14時より運用開始されました。

気象庁によるPLUM法開発の背景

導入に必要となる費用について

当社にお問合わせください。

緊急地震速報(MJ@lertサービス)ご利用にあたって

  • 本サービスは1秒でも早く地震発生情報を配信することを優先するため、気象庁が地震を検知してから地震情報配信までシステムが全自動で運用することから誤報などが発生する場合があります。震源地に近い場合、緊急地震速報の情報が間に合わない場合があります。詳細は、気象庁ホームページをご参照願います。
  • 契約者が本サービスの利用によって、間接的および直接的に被った如何なる損害に対しても、一切の責任を負わないものとします。予めご了承願います。
  • 本サービスのご利用申し込みにあたっては、別途定める利用約款をよくお読みのうえ、お申し込み下さい。

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